東京大学入学者のうち、私立中高一貫校・国立大付属の出身者はバブル崩壊前には半数以下でしたが、最近では７割を超えています。

この数値は、私立中高一貫校や国立大学附属への進学が経済的負担が大きい家庭には東大を目指すのは難しくなっていることを示しています。最近は親ガチャとも言われていますが、家庭の資金力・教育力が子どもの将来に与える影響が大きいということを示しています。

高卒の生涯年収の平均が約2億円であるのに対し、大卒は約3億円、難関大卒は４億円、勤める企業（業界）によっては約８億円にもなります。

一方で教育にかかる費用は、中学受験で200～500万、私立中高一貫校で700万、私立大学に通って600～1,000万ほどだから約1,500～2,200万円です。生涯年収の差を考えれば非常にコスパが良いことがわかります。

教育に多額の費用を投じる親が少なくないのは、この違いを知っているからだと思います。約2,000万円の投資が2億円以上の収入の差と考えるのなら魅力的と言えるかもしれません。

もちろん、公立中学に通い、公立高校を経て、国立大学に進学させても同様の結果（生涯年収）を見込めます。しかし国立大入試は基本的には一発勝負であることが多いので、私立入試に比べるとリスクがあります。そのため資金に余裕のある親は出来るだけ早く（小学入試や中学入試）から私立一貫校に通わせ、確率の高いルートを選ぶ傾向にあります。

ただし、この春の大学受験では有名私立大学を受ける受験者が増加し残念な結果となった受験生も多かった一方で、倍率がほぼ１の国立大学も存在しています。必ずしも皆と同じ行動を取る人だけが成功できる訳ではありません。


また、受験は、どれだけてもお金をかけ、どんなに優秀な先生に教わっても、合格できるとは限りません。自分自身で学習に取り組む時間が大切だからです。

必ずしも多額の資金を掛けずとも、中高一貫校に行かずとも、学年相応の適切の学習習慣を身につけることが合格に結びつきます。学習習慣の差は塾に通い出す前から大きな差がついていることが多いため、基本的には家庭力の差（＝学習習慣の差）による影響が大きいからです。

子どもを私立中高一貫校に通わせる親に多い富裕層は、難関大学出身者の比率も高いから、学習に対する意識の高さの方が実は教育格差の要因かもしれません。正しい情報を得ること、目標に対して適切な努力をすることが重要です。


東京大学入学者のうち、私立中高一貫校・国立大付属出身者が７割を超える現状は、家庭の資金力や教育力が子どもの将来に与える影響が大きいことを示しています。しかし、必ずしも多額の教育費をかけることが唯一の成功への道ではなく、適切な学習習慣を身につけることが合格に結びつくことを忘れてはなりません。進学の選択肢は多様であり、親子で慎重に検討することが大切です。最終的には、どのような環境であっても、自分自身で学習に取り組む努力が成功への鍵となります。




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